訪日中華圏客への来店後出口アンケート調査

2021年4月20日

飲食チェーン大手 様

目的・課題

ヘルシーな日本食を名物メニューとする外食チェーンを展開している企業から、インバウンド施策におけるメインターゲット国の選定相談を受けました。

訪日外国人客の増加に伴い、同チェーン店にも特に中華圏からの来店客が増加傾向でした。2019年、同社は全社戦略としてインバウンド施策を検討に入り、3カ年のマーケティング戦略を立案するにあたり、優先順位としてのメインターゲット国の選定が必要とのことでした。

施策内容

同社がまず行ったのは、都内の主要4店舗の店内にて中国、台湾、香港からの来店者に対するアンケートの実施でした。マイナビグローバルは中華圏出身者ネットワーク「暢遊日本LAB(ちんゆうにほん・らぼ)」の会員を活用し、来店者に対して訪日目的、回数、来店目的、動機、訪日の情報収集手段、来店回数、注文メニュー、食事の満足度、接客の満足、その他要望など幅広くヒアリング調査(出口調査)を実施しました。

また併せて、当該店舗がメインにPRしていきたいメニューを注文しなかったネガティブな意見や、来店後に親しい知人友人へのおすすめ度合い等も調査した結果、ファーストターゲットは中華圏のなかでも「台湾」が最適という仮説立てに至りました。

成果

ヒアリング調査(出口調査)では、中国語が話せることはもちろん、積極的にお客様に声をかけることができるメンバーをアサインできたことも奏功し、4日間で合計187件の回収が行えました。

「これまで漠然と中華圏顧客が多いイメージしかなかったが、国ごとに詳細な調査を実施できたことで、インバウンド戦略のメインターゲットを設定する重要なヒントになった」と今回の出口調査を評価いただきました。一方で、同チェーン店舗のメインメニューに対する認知度が台湾では低いことがわかり、今後取り組むべきマーケティング戦略においては、現時点でのフェーズを理解したうえでカスタマージャーニー設計に落とし込んでいくことの重要性をご理解いただきました。